欧州映画市場の動向

デジタルルックラボ　川上一郎

 本稿は、(株)ユニワールドが出版している月刊FDIの2015年7月号連載記事をWEB閲覧用に筆者が再編集したものである。

今月号で連載も100 回を迎えることになり、関係各位のご支援のたまものと感謝している次第である。今月号では、デジタルシネマ規格策定の動きに最も早くから活動を始めた欧州の映画市場について詳細な解説を行っていく。

　スターウォーズのデジタル上映実験がロサンゼルス郊外のバーバンクとニューヨークで行われた1999 年の年末に、いち早く欧州のデジタルシネマ関連業界の関係者がスウェーデンに集結し、デジタルシネマ規格化や今後の発展に向けて話し合う会合が開かれた。この会合参加メンバーを中心にしてEDCF（European Digital Cinema Forum　http：//www.edcf.net/）が設立され精力的に活動を行っている。EDCF の主な目的は欧州圏内で制作された映画の流通促進であり、デジタル化による字幕や配信コストの削減、そして各種イベント映像のデジタル上映に関わる技術的課題の洗い出しなどを行っている。デジタルシネマ規格策定作業では欧州全体の意見集約などで精力的に活動し、さらに各国のデジタル移行に伴う課題についての議論、NAB に併設されていたデジタルシネマサミット訪問団のハリウッドスタジオ見学ツアーなどを行っていた。各国の映画振興委員会関係者や現像所・ポスプロ・映像機器メーカーなどに加えて欧州最大の研究機構であるフラウンホファー研究機構のデジタルシネマ研究チームとも連携している。
　欧州連合でのメディア振興政策は欧州委員会のメディア部門が統括しておりFP7をはじめとして様々な助成金支援を行っており、日本の経済産業省・総務省・文部科学省による縦割りバラマキ助成とは大きく異なっている。この助成を受けた組織としてEUROPA Cinemas（https：//www.europa-cinemas.org/en/　） があり、42 カ国の596 都市にも及ぶ2,350 スクリーンと提携して欧州圏内で制作された映画の配給を行っている。

　表1 はEUROPA　Cinemas による統計資料であり、EU 圏31 カ国の映画制作本数、総スクリーン数、デジタルスクリーン数、平均チケット価格、観客動員数、国民一人当たりの年間平均鑑賞回数の興味深い集計である。人口300 万人のアイスランドでも9 本の映画が制作されており、制作資金の3 割助成があるフランスは209本と意外に少なく、英国の239 本、ドイツの223 本を下回っているところが興味深いところである。一人当たりの年間鑑賞回数では、アイスランドが4.3 回、アイルランドが3.6 回と多く、フランスが2.9 回、英国の2.6 回と続いている。世界に先駆けて国内全スクリーンを映画振興委員会主導でデジタル化したノルウェーでは年間2.3回の鑑賞回数となっている。一方で、平均チケット価格が14.1 ユーロ（1EU：￥140 換算では￥1,974）と日本より高いスイスが年間鑑賞回数0.6 回と少なく、所得水準の低い中部ヨーロッパ圏と同じレベルの鑑賞回数である。また、デジタル化進捗率でも経済不安のあるギリシャではデジタル化進捗率が30％台と極端に低く、スペインやポルトガル、イタリアでは6 割、そして中部ユーロッパの国では5 割程度しかデジタル化が進んでいない為に年内にはフィルム配給の停止とともに廃業となる映画館が続出することになる厳しい現実がある。

　表2 はイタリアのMEDIA SALES 社が欧州委員会の助成を受けて毎年発行しているEuropean Cinema Year Book（ http：//www.mediasalles.it/publicaz.htm ）のサイトに掲載されているデータを引用したものである。2000 年以降の映画興行売上はEU 経済圏の景気動向の影響もあり順風満帆では無く年度毎の変化が顕著である。英国とフランスが興行売上首位の座を競っているが2014 年度の対前年度売上比率ではフランスが＋ 8.4％であり、英国は＋4.6％となっている。経済不安が続いているイタリアは－ 7.6％と大幅な落ち込みであり、ノルウェーの－ 8.6％とともにEU圏内での興行売上低下率トップ2 である。ウクライナ問題もあり中欧エリア各国は軒並み興行売上は低迷している。欧州全域での興行売上総合計は58 億66 千万ユーロ（1 ユーロ￥140 換算で￥8,204 億）の市場規模である。

　表3 は映画興行の入場者数推移であり、2014 年度の総入場者数は8 億443 万人となっている。イタリアは対前年度比で－6.7％、ノルウェーが－ 6.1％、ドイツが－ 5.9％と落ち込んだがスペインは13.6％の増加となっている。この入場者数の推移には国ごとの経済事情も大きく関わっているようで、とくに経済的な不調が報じられていないオーストリアやスイスでは5％を上回る低下率である。興行作品に依存するとはいえ、これだけ入場者数の増減率がばらつくことには興味深いものがある。

　表4 には、自国映画の市場占有率を示しており、制作費3 割助成の効果なのかフランスは44％の自国映画市場占有率である。なんの助成も無い日本で邦画の市場占有率が6 割となっているのは非常に特殊な事例であると筆者は感じている。英国の2014年度集計結果は報告されていないがおおむね2 割から3 割台で推移している。ただし、ハリウッドとの共同制作もカウントされているために純粋な英国制作映画の市場占有率は2 割以下と考えるのが妥当であろう。チネチッタの名称が良く知られている国立映画スタジオを有しているイタリアは平均30％台の自国映画市場占有率を維持しておりフランスに次いで健闘している。

　表5 は平均チケット価格を示しており、各国の物価水準を反映して興味深いところである。スイスが12．92 ユーロ（1 ユーロ：￥140 換算では￥1,808）と最も高価であり、ポルトガルの5.2 ユーロに対して2 倍強のチケット価格である。EU 全体での平均チケット価格は8.45 ユーロ（1ユーロ：￥140 換算では￥1,183）である。

　表6 は、中欧・東欧各国の興行売上推移を示しており、ウクライナ問題の影響が顕著で大半の国が対前年度比でマイナスとなっている。特にロシア連邦は－ 35.9％の低下であり経済制裁の影響が市民生活にも現れているようである。スロベニア・クロアチア・ブルガリア等のウクライナ近隣諸国でも軒並みマイナス成長となっている。

この影響は表7 に示している観客動員数にも表れているが、ロシア連邦の観客動員数自体は－ 1.1％と前年度とほぼ同様な数値であり、スロベニアの－ 20.8％を除けばリトアニアの＋ 37.5％と堅調に推移しているところが興味深い現象である。

　表8 は中欧・東欧の平均チケット価格であり、EU 圏と比較するとほぼ半額の4．35 ユーロ（1 ユーロ：￥140 換算では￥609）となっており、生活水準の実態がうかがえるチケット相場である。キプロスが7.34 ユーロ、チェコが4.56 ユーロ、ロシアが3.43 ユーロ、親日国であるトルコは3.76 ユーロである。

　表10 は、欧州のデジタルスクリーンにしめる3D スクリーンの最新集計結果である。総計33,915 のデジタルスクリーンに対して51.8％が3D 対応となっており、中欧・東欧諸国では70％以上が3D 対応となっている国が多い。ロシア連邦では最近RealD 社の光利用効率を上げた3D 上映システムであるXL 方式の特許が無効であるとの判決も出されておりMasterImage 社等の競合メーカーの草刈り場となってきており、中国での判決も含めて今後の高輝度3D 上映システムのシェア争いが興味深いところである。

　さて、ここからは英国映画興行市場の詳細について解説していく。最近になっても最大手の映画興行チェーンであるオデオングループの身売り話が流れるなど低迷する感がある英国映画興行市場であり、表11に示して英国観客動員数の推移でも2009年の1 億7 千3 百万人をピークにして下降傾向にある。表12 には映画興行売上の推移を示しているが2012 年の10 億9千9 百万ポンド（1 ポンド：￥200 換算で￥2,198 億）をピークにして下降してきている。表13 に示している映画観構成の推移でも総スクリーン数は2014 年で3,947 スクリーンと増加してきているが映画館数は2006 年の783 館から743 館と減少しており平均スクリーン数の増加からマルチプレックス化の傾向が顕著であり、表14 にしめしている総スクリーン数が8スクリーン以上のマルチプレックスが映画
館の43.4％を占め、総スクリーンに対する占有率でも78.8％を占めるところまで来ている。

　表16 に示しているように英国地域別観客動員数でもロンドン地域が4 千万人を越えており、先般の独立を巡る住民投票で話題になったスコットランド地方での1,400万人に対して3 倍強の数値でありロンドンへの一極集中傾向がうかがえる。日本でも同様であるが首都圏への一極集中と映画館のマルチプレックス化は、見たいときに見たい映画が近所で上映されている状況では無く、幅広い世代の潜在的な映画ファンにとっては好ましい状況では無い。このマルプレックス寡占の状態に加えて表17 に示しているように英国での映画チケット価格は2002 年以降年率3％程度の値上がりを
続けており2014 年度では6.72 ポンド（1ポンド：￥200 換算で￥1,340）と上昇している。
　この英国の状況は日本の平成26 年度興行収入￥2,070 億、観客動員数1 億6,116 万人、453 館3,364 スクリーンと近い数字であるが、英国の人口は日本の半分であり、日本での映画振興政策が力不足であることは明白である。フランスも総人口は6,580 万人とほぼ日本の半分の人口であるが5,587 スクリーンであり、平均鑑賞回数が2.9 回と多く、日本の映画スクリーン数も全盛期の7,000 スクリーン以上あっても何の不思議でもない。1 スクリーン当たりの観客動員数で比較すれば、日本は4 万7900 人、英国は4 万2800人、フランスは3 万4600 人と大差無いことから、日本のショッピングセンター併設型シネコンのビジネスモデルを見直して、欧米の映画館新設で話題となっているブースレス（旧来の映写室を設置せずに、客席内に直接デジタル映写機を設置する）シアターで省力化を図ったミニシアターの展開を考慮する時期であると考えている。

　さて、停滞気味の欧州映画興行市場であるがイベントシネマが映画館経営の救世主として脚光を浴びてきている。表18は2012 年度に欧州圏内で上映されたイベントシネマの国別内訳であり、オペラの上映が全体の36.7％と多く映画館でのシネマスペックによる上映がマッチして観客の指示を得て定着していることがうかがえる。次にバレー、ポップスコンサートと続いており、各国で構成比がことなってはいるがイベントシネマが観客層を絞りやすいことと映画館での上映画質が指示されている結果である。このライブ中継主体のイベントシネマでは現場中継、衛星配信、ネッ
トワーク、映画館上映などの連携が必須であることから欧州の関係者を主体にECA（Event Cinema Association）が発足し技術的な問題にたいする対処方法を集約したハンドブックを出版している（ECATechnical Delivery Handbook： http：//www.eventcinemaassociation.org/eca-technical-handbook.html.）
　ECA の構成メンバーはBBC や大映博物館などに加えて映画配給会社、衛星配信事業者、映画興行チェーン、関連機器メーカー等の多岐にわたるメンバーで構成されており、ハンドブックの内容もこれまでのイベントシネマ中継・配信・上映での問題点を洗い直した内容となっている。日本でも東映グループのT-Joy が先駆けてイベントシネマを行っていたが、米国で定着したマーチングバンドの全米選手権を500 スクリーン以上で終日実況中継するなどの既存マスメディアが取り扱っていなかったコンテンツやイベントの映画館上映を定着させるためには、このECA テクニカルハンド
ブックのように円滑な中継・上映のノウハウを業界全体で共有する必要があることは言うまでもない。
　このECA のテクニカルチェアマンは、前述のEDCF テクニカルコミッティーで長年チェアマンを務めているピーター・ウィルソン氏である（http：//www.hddc.co.uk/index.html）　9 月にオランダのアムステルダムで開催されるIBC の開催期間中にもEDCF のテクニカルミーティングが例年開催されており自由に聴講できるのでIBC に行かれる方は是非EDCF メンバーと意見交換をしていただきたい。

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